大地震の起こる確率とは

地震のメカニズムの研究目的の一つに、地震の予知・予測があります。国では、10年から100年単位での長期的な地震発生の可能性と、今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を公表しています。
数十年から数百年という短期間で地震を繰り返すのが、「海溝型地震」と言います。例えば、宮城県沖で起こる地震の平均発生間隔はどのくらいでしょうか。その間隔は約37年です。また、約30年前に一度地震が発生しています。
そのため、10年以内にM7.5前後の地震が発生する確率は60％程度になっています。また、30年以内だとその確率は、99％に達します。今後30年以内に震度6 弱以上の揺れに見舞われる確率を見ると、太平洋側の大部分が26％以上 。いかに地震の危険が迫っているかが分かるでしょう。
さらに、日本には、海溝型地震以外にも「活断層による地震」も存在します。活断層による地震は、数千年単位の間隔で発生します。日本列島を二分する糸魚川静岡構造線断層帯の平均活動間隔は約1000年です。過去の地震は約1200年前で、今後30年以内にM8 程度の地震が起こる確率は14％、50年以内は20％、100年以内なら40％です。今後30年以内に震度6 弱以上の揺れに見舞われる確率を見ると、多くは0.1％未満ですが、安全を意味するわけではないので注意が必要でしょう。
このことからもわかる通り、活断層による地震に比べ、海溝型地震は平均活動間隔が短く、近年に地震が発生していても、近い将来に再び地震が発生する可能性があるといえます。平均活動間隔が72.2 年の十勝沖は、今後30年以内にM8の地震が60％の確率で起こるとされていましたが、平成15年に実際に地震が発生。現在、M8.1前後の地震が起こる確率は0.1〜1％ですが、今後50年以内となると、確率は10〜20％に上がります。
一方で、活断層の地震は、一見確率が低いように見えますが、それは平均活動間隔が長いため 。平均約1000年の間隔で活動を繰り返す場合、700年後に次の地震が起こることもあれば、1200年後になることもあり、発生時期に大きな幅が出てきます 。また、平成7年1月に阪神・淡路大震災を引き起こした六甲・淡路島断層帯の一部について、地震直前の今後30年以内に地震が起こる確率をあとから計算したところ、0.02〜8％でした。近年の調査の結果、このような状態の活断層帯が日本に数多く存在していることが分かっています。
これらの地震発生の確率を、ほかの事故や災害と比べてみましょう。例えば、今後30年以内に交通事故によって死亡する確率は約0.2％という統計があります。確率としては低い数字かもしれませんが、多くの人は、日頃から事故にあわないように注意しています。地震は避けられない自然災害なので、交通事故と単純に比較はできませんが、たとえ確率が低くても「地震は身近な危険」としてとらえる姿勢を忘れてはいけないことと言えるでしょう。

地震に強い土地かによって危険性だけでなく費用も大きく変わってくる

2000年（平成12年）の阪神・淡路大震災後に、建築基準法が改正され、家を建てる際に地耐力を調べることが建築基準法上で求められるようになりました。建物などを建てる以前に、その地盤がどの程度の建物の重さに耐えることができて、沈下に抵抗する力をもっているかを調べることが必須なのです。例えば、土地が軟弱で地盤で、建物の荷重に耐えられないと、建物は沈下することは想定することができるでしょう。そのようなことにならないようにするために、地盤調査を行います。地盤調査をすることで、建物が沈下するかしないか判断をすることができ、沈下の恐れがあれば地盤改良を行うことができます。

地盤改良の費用

地盤改良には当たり前ですが、費用がかかります。費用相場は、表層改良工法なら30～50万円程度、柱状改良工法なら50～80万円程度、鋼管杭工法なら100～180万円程度とされています。なお、地盤改良費は、設計後に地盤調査を行った後でないと正確にはわかりません。そのため、予算として見込むためには、ハウスメーカーに周辺の地盤資料を事前調査してもらうことがよいでしょう。

地震に強い土地とは

それでは、地震に強い土地とはどのような土地なのかを見ていきましょう。
主に以下４つの土地をおすすめします。
 大きな地震が起こると想定される場所から遠い土地
（住みたい場所が決まっている場合は避けられないですが…）
 地盤が強く揺れが少ない
 液状化現象が起こらない
 傾斜地ではない
地震に強い土地を選ぶには想像できる「リスク」を考えることがよりよい土地選びをする上で重要になることがわかったのではないでしょうか。

地震のリスクが早わかり地震ハザードカルテ

地震に強い土地がわかった後は、実際に地震ハザードカルテを活用して、地震が起こりやすい場所を把握しましょう。
使い方は簡単です。初めに「地震ハザードカルテ」と検索し、サイトに移行します。以下のURLをタップすることでサイトに移行することも可能です。
「地震ハザードカルテ」
https://www.j-shis.bosai.go.jp/labs/karte/
次に、地震ハザードカルテを作成する地点を指定し、「診断する」ボタンをクリックすると地震ハザードカルテが作成されます。また、診断する地点は、地図上をクリックして指定するか、住所から検索して指定することも可能です。
この操作を行うと以下の画像のような診断結果を出すことができます。

この診断結果によって以下の３つのリスクがかなり詳細にわかるのではないでしょうか。
 地震に見舞われる確率
「30年、50年地震ハザード」をご覧頂くことで地震に見舞われる確率を把握することが可能です。
 地盤が強く揺れが少ないか
「表層地盤」をご覧頂くことで地盤が強く揺れが少ないかを把握することが可能です。
 液状化現象
「深部地盤」をご覧頂くことで地盤の状態がわかり、液状化現象が起きやすいかどうかを把握することが可能です。また、地盤の状況については、さらに詳しく見極めるポイントを後述、解説しますので、ご安心ください。
また、他の土地と比較することも重要になりますので、いくつかの土地を試してみることもよいでしょう。

次に、地震ハザード評価基準の説明を以下の図を用いてご説明します。

これは、地震ハザード評価基準の説明は相対的評価です。絶対的ではないので注意が必要でしょう。ここでは、「液状化現象発生の可能性」と「揺れやすさ」についてのハザード評価基準について知ることが可能です。液状化発生可能性は震度６～７を想定した値になっています。そのことから照らし合わせてどのくらいの発生可能性なのかが判断できるかと思います。
また、揺れやすさに関しては，各地形・地盤分類に対して地盤増幅率が割り当てられるため、ハザード評価基準と被害レベルとの関係は表現できず、ハザード評価基準はあくまで相対的な大小を示す指標ですのでご注意下さい。

次に、「震度と地形分類による液状化危険度判定テーブル」を以下の図でご説明します。

これは、震度と地形分類の二つの側面から液状化危険度が判定できるテーブルになります。縦が震度を表す軸になっており、横が地形分類を表す軸になっていることがわかります。地形分類の左から見ていくと、山地、丘陵、火山地、火山性丘陵、磯・岩礁、水域は危険度が０になっており、「危険度無」と判断できると思います。以下、右に行くに連れて液状化発生可能性の危険度が高まるようになっています。そして、一番液状化発生可能性が高い危険度の高い地形分類は、低地に接する砂丘縁、砂州・砂丘間低地、埋立地、旧河道、河原とわかります。このことからも地盤がしっかりしていない場所は避けた方が賢明だと判断できるでしょう。

地震ハザードカルテではわからないポイントも調べよう

ここまでは地震ハザードカルテを参考にリスクについて考えてきました。しかし、地震ハザードカルテではわからないポイントもあるのです。そこで、それを補完するためにも地震ハザードカルテではわからないポイントも調べていきましょう。ここでは、地震ハザードカルテを補完する方法を３つ紹介します。

古地図を見る

地震ハザードカルテを補完する一つ目の方法は、「古地図を見る」という方法です。
使い方は簡単です。初めに「今昔マップon the web」と検索し、サイトに移行します。以下のURLをタップすることでサイトに移行することも可能です。
「今昔マップon the web」
https://ktgis.net/kjmapw/kjmapw.html?lat=35.856779&lng=139.663374&zoom=15&dataset=tokyo50&age=1&screen=2&scr1tile=k_cj4&scr2tile=k_cj4&scr3tile=k_cj4&scr4tile=k_cj4&mapOpacity=10&overGSItile=no&altitudeOpacity=0
※このサイトは、HTML5およびCSS3を使用しているため、これらに対応していないブラウザでは表示できなかったり、現在地表示機能が使えなかったりします。Internet Explorerであれば、9.0以降の対応となります。
次に、今昔マップon the webで住所から調べたい場所を指定し、「検索」ボタンをクリックすると以下の画像のような調べたい地域の写真を出すことができます。

このような古地図をみることで昔の地形がわかり、危険な地形ではないかを確認できます。
具体的に危険な地形とは、液状化しやすい地形のことです。一般に液状化しやすい地形としては、自然地形では湾岸、三角州、河口、砂丘間凹地、砂丘の縁辺、沼、旧河道、河川沿い、扇状地末端、自然堤防縁辺、谷底平野などがあげられ、人工地盤では、浚渫による埋立地、沼・湿地・水田・谷地形の盛土地、道路・鉄道・堤防などの砂による盛土地などがあげられます。それらに注意して古地図を見てみましょう。

昔の衛星写真

地震ハザードカルテを補完する二つ目の方法は、「昔の衛星写真を見る」という方法です。 これも使い方は簡単です。初めに「地理院地図」と検索し、サイトに移行します。以下のURLをタップすることでサイトに移行することも可能です。
地理院地図
https://maps.gsi.go.jp/#17/35.862387/139.643843/&ls=ort_USA10&disp=1&vs=c1g1j0h0k0l0u0t0z0r0s0m0f1&d=m 次に、地理院地図で住所から調べたい場所を指定し、「検索」ボタンをクリックすると以下の画像のような調べたい地域の写真を出すことができます。

傾斜地ではないか

地震ハザードカルテを補完する二つ目の方法は、「傾斜地ではないか確認する」という方法です。
これは「昔の衛星写真を見る」で使用した「地理院地図」を活用します。
使い方は先ほどと同様に「地理院地図」と検索し、サイトに移行します。以下のURLをタップすることでサイトに移行することも可能です。
地理院地図
https://maps.gsi.go.jp/#17/35.862387/139.643843/&ls=ort_USA10&disp=1&vs=c1g1j0h0k0l0u0t0z0r0s0m0f1&d=m 次に、“トップ”⇒“標高・土地の凹凸”⇒“傾斜量図”を選択します。
その後、地理院地図で住所から調べたい場所を指定し、「検索」ボタンをクリックすると以下の画像のような調べたい地域の写真を出すことができます。

この図は、地表面の傾きの量を算出し、その大きさを白黒の濃淡で表現したものです。白いほど傾斜が緩やか、黒いほど急峻であることを意味します。台地、段丘、山地、火山地形、地すべり、断層などの地形判読などにご活用いただけます。

実際に現地を見て確認しよう

ここまで調べた上で、最終的には実際に現地を見て確認するのがよいでしょう。具体的には、現地で「今まで自然災害の被害がなかったかどうか？」といったことを検討している近くの商店の方や、交番などで聞いてみることをお勧めします。複数人に聞くことで地元の方の雰囲気などもわかることでしょう。 まとめ 今回は、予想される大地震に備えるための土地選びについてご説明しました。
日本は地震が多く、それに備えるためにも安全な土地選びが重要なことを認識できたのではないでしょうか。安全な土地選びをするには、地震ハザードカルテを活用して、さらに別のツールで補完することでより安全性の高い土地選びをすることをおすすめしてきました。
ただし、実際に安全な土地を選ぶ際には自分で調べただけでは不安というのも事実です。そうした際には、不動産のプロに任せるのも選択肢の一つです。しっかりとした不動産のプロに任せることによって安全な土地選びができます。是非、不動産のプロのネクストリアルプランに相談することを検討してみてはいかがでしょうか。