費用を抑える方法

● 明確な予算設定と優先順位付け
● 相見積もりを取り、信頼できる業者を選ぶ
● 見積書を細かくチェックする
● 閑散期を狙って依頼する
● 間取り変更を極力避ける
● 既存設備を再利用する
● 材料・設備グレードを見直す
● 補助金・助成金を活用する
● 一部DIYで対応する
● 無理な値引き要求は避ける
● 施主支給には注意
● 予備費を確保しておく
これらのポイントを押さえることで、全体の費用を数十万円～100万円単位で抑えられる可能性も十分にあります。

優先順位をつけて考える

リフォームにおいて費用を無駄なく使うための第一歩は、何を優先し、どこを後回しにするかという「優先順位の整理」です。理想の住まいを思い描くとき、私たちはどうしても見た目の美しさやデザインに目を奪われがちです。しかし、限られた予算の中ですべてを叶えるのは容易ではありません。だからこそ、事前にしっかりと「本当に必要なこと」を見極めることが、費用を抑えながらも満足度の高いリフォームを実現する鍵になります。
「今の家のどこに不満を感じているのか」「これからどんな暮らしをしたいのか」を具体的に言葉にすることで、自然とやるべきことが見えてきます。たとえば「冬が寒いから断熱性能を上げたい」「キッチンが狭くて料理がしづらい」「親と同居するためにバリアフリー化したい」など、それぞれのライフスタイルや住まい方によって優先すべき内容は異なります。
こうした目的を明確にしないまま、「せっかくだから全部やってしまおう」と計画を膨らませてしまうと、あっという間に予算はオーバーしてしまいます。後から「やらなくてもよかったかも」と後悔することのないように、最初の段階で必要性の高い順に項目を整理しておきましょう。

最優先にすべき工事とは？

リフォームにおいて最優先すべきは、建物の「安全性」と「基本的な生活の維持」に関わる部分です。たとえば、以下のような不具合や老朽化が見られる場合は、他の項目よりも優先して改修すべきです。
● 屋根や外壁の劣化による雨漏り
● ひび割れや外壁材の剥離など、構造上の不安がある箇所
● 水漏れ、詰まりなどの水回りトラブル
● シロアリによる木材の損傷や腐食
● 老朽化した電気配線による漏電・火災リスク
これらは家全体の耐久性や安全に直結する問題であり、放置してしまうと被害が拡大し、結果的に高額な修繕費が必要になってしまいます。見た目の改善よりもまず、住まいとしての「基盤」を整えることが大前提です。特に築20年以上経過している住宅では、目に見えない劣化が進行していることもあるため、インスペクション（住宅診断）を活用して、優先的に対処すべき問題を明確にすることも有効です。

快適性を高める部分は「優先度高」

次に検討したいのが、毎日の生活の質を高めてくれる項目です。これらは必ずしも今すぐやらなければならないというわけではありませんが、日常的な不便や不快感を解消し、居住性を大きく向上させてくれるため、可能であれば早めに手を付けておきたい部分です。
たとえば、以下のような内容が挙げられます。
● 断熱性能の向上（窓の二重サッシ化、壁や床の断熱材追加）
● 収納スペースの拡充（造作収納、クローゼットの増設）
● 動線の改善（キッチンや水回りの配置見直し）
● 防音対策（遮音建材の導入、サッシの交換）
寒さや暑さ、収納不足、生活導線の使いづらさといった「ちょっとしたストレス」は、毎日の積み重ねで住まいの満足度を左右します。これらは必須ではないものの、快適性に直結する要素として優先度は高めに設定すべきでしょう。特に断熱リフォームは、冷暖房効率が上がることで光熱費の削減にもつながる「コスパの高い投資」としておすすめです。

余裕があれば取り入れたい「優先度低」項目

一方で、趣味性の強い内容や、見た目の美しさに関わる部分は、予算に余裕があれば取り入れるというスタンスが現実的です。たとえば以下のような工事が該当します。
● 壁紙やフローリングの張り替え
● 照明器具やスイッチプレートのデザイン変更
● 家具やカーテンなどインテリアのリニューアル
● おしゃれなキッチン扉への交換やタイル装飾
これらは住まいの印象を大きく変える要素であり、気分が上がる楽しさもありますが、生活や安全に直結しないため、費用を抑えたい時には思い切って後回しにする判断も必要です。内装デザインは後からでも比較的簡単に手を加えられる分野なので、資金計画に余裕が出てきた段階や、DIYで対応するタイミングでもよいでしょう。

相見積もりをする

費用を抑えるうえで、絶対に外せないのが「相見積もり」です。同じ工事内容であっても、業者によって数十万円単位の違いが出ることは珍しくありません。理由は、会社の規模や下請けへの依頼状況、材料の仕入れルート、営業経費などが異なるからです。
見積もりを依頼する際は、具体的な要望をまとめた「要望書」を作成して提示しましょう。要望が曖昧だと、業者ごとに前提条件が異なる見積もりが出てきて、単純比較ができなくなります。
また、見積もりを比較する際は、価格だけでなく、提案内容や使用素材の質、担当者の対応の丁寧さ、工期の明確さなど、総合的に評価することが重要です。安さだけにとらわれてしまうと、品質の低い施工や後からの追加費用に悩まされるケースもあります。
見積書は、費用の根拠となる非常に大切な書類です。しかし、多くの人は専門用語が多くてよくわからないまま、なんとなく納得してしまいがちです。これが、予期せぬ追加費用やトラブルを引き起こす原因になります。
見積書では「一式」という表現に注意が必要です。たとえば「キッチン交換　一式」では、どんな機器を使うのか、どこまでの工事が含まれているのかがわかりません。また、消費税の有無や諸経費、保証の有無なども確認しておきましょう。書面で確認し、必要であれば修正を依頼する勇気も必要です。

閑散期に依頼をする

リフォーム業界には「繁忙期」と「閑散期」があります。新年度前の2〜4月、年末前の10〜12月は特に工事が立て込む時期であり、業者のスケジュールが詰まりやすく、値引きも難しくなる傾向があります。
逆に、1月や7〜8月は比較的工事の依頼が減るため、業者もスケジュールに余裕があり、柔軟な価格交渉が可能になる場合があります。閑散期を狙って工事を依頼することで、費用を数万円〜十数万円程度抑えられる可能性があります。
また、工期にもゆとりができるため、現場での調整や仕上がりにも余裕を持った対応が可能になります。

家の間取りの変更を避ける

フォームで大きなコスト増加を招きやすいのが「間取り変更」です。一見すると部屋の配置を変えるだけに見えても、実際には内部の構造に関わる作業が発生し、壁の撤去や補強、配管・配線の移動といった工事が伴います。こうした作業は技術的にも難易度が高く、コストも跳ね上がるため、慎重に検討する必要があります。
特に、耐力壁と呼ばれる建物の構造上重要な壁を撤去する場合には、専門家による構造計算と補強工事が必要です。費用だけでなく、工期も長引くため、可能な限り既存の間取りを活かす工夫が求められます。
たとえば、「収納が足りないからといって部屋を分割する」のではなく、「壁面収納を設ける」「家具の配置を見直す」といった代替案で対応できる場合もあります。

既存設備の再利用

すべてを新品にする必要はありません。既存の設備や建材の中に、再利用できるものがあれば積極的に活かすことで、無駄な出費を大幅に減らすことができます。
たとえば、キッチン本体はそのままにして扉だけを交換したり、洗面台のボウル部分だけを再利用したりすることで、数万円〜十数万円のコストカットが可能です。ドアや収納扉も、塗装や金具の交換によって新品同様の印象に仕上げることができます。
特に木製建具や天然素材のフローリングなどは、今では高価で手に入りにくくなっているものもあるため、解体前に「使えるかどうか」をしっかり確認することがポイントです。業者と相談しながら、「再利用できるものリスト」を作成しておくと良いでしょう。

設備や材料を安価なものに変更

リフォームに使う材料や設備機器の「グレード」によって、総費用は大きく変わります。見た目が似ていても、メーカーや仕様が異なれば価格差は数倍になることもあります。
たとえば、システムキッチンはハイエンドモデルになると100万円を超えるものもありますが、スタンダードモデルであればその半額以下で導入することも可能です。洗面台、トイレ、浴槽なども同様で、「高機能・高級素材」にこだわると予算は一気に膨らみます。
もちろん、長く使う場所だからこそ良いものを選びたいという気持ちは理解できますが、「何にこだわるか」を明確にして、必要のない部分ではグレードを下げるという判断も大切です。
また、「型落ち品」や「展示品の処分セール」などを活用すれば、高品質な製品を格安で手に入れられるケースもあるため、情報収集を怠らないようにしましょう。

補助金・助成金を考慮する

リフォーム費用を抑えるうえで、絶対にチェックしておきたいのが国や自治体が提供している「補助金・助成金制度」です。うまく活用すれば、数万円から数十万円の支援を受けることができ、実質的な自己負担を大幅に減らすことが可能になります。
たとえば、省エネ対策を目的とした断熱工事や、高効率給湯器の導入、太陽光発電の設置などには「住宅省エネ補助金」が活用できます。また、高齢者向けのバリアフリー化（手すりの設置、段差解消、トイレの改修など）には「介護保険制度に基づく住宅改修費の支給」が利用できます。
補助金の種類は自治体によって異なり、年度ごとに内容や申請条件が変わるため、事前に役所の窓口やホームページ、リフォーム業者などに確認することが重要です。
例えば、さいたま市だと以下のような補助金制度が設けられています。
● 住宅用省エネ設備導入支援事業補助制度
● 省エネ・断熱住宅普及促進補助金
● 耐震補強等助成事業
● 既存ブロック塀等改善事業

DIYを取り入れる

工事の一部を自分で行う「DIY（Do It Yourself）」も、費用を抑えるための有効な手段です。すべてを業者に任せるのではなく、「できることは自分でやる」というスタンスを持つだけで、工賃を削減することができます。
たとえば、以下のような作業はDIY初心者でも比較的取り組みやすい内容です。
● 壁のペンキ塗り
● 床のクッションフロア貼り
● 棚の設置や収納の増設
● タイルの貼り付け
● スイッチプレートの交換

注意点

予備費が必要であることに注意

リフォームでは、工事が始まってから予想外のトラブルが発覚することが少なくありません。特に、解体後に柱の腐食が見つかったり、配管の劣化が判明したりするケースはよくある話です。そうした際に追加工事が必要になれば、当然費用も増加します。あらかじめ見積もり金額の10〜20％程度の予備費を確保しておくことで、万が一の出費にも落ち着いて対応できます。

引越し費用・仮住まいの家賃がかかることも

リフォームの規模によっては、工事中に仮住まいへの引っ越しが必要になることもあります。その際には家賃や引っ越し費用、光熱費の二重払いが発生する可能性もあります。

家電や家具の買い替えも発生する可能性もある

リフォーム後の間取りやインテリアに合わせて家具や家電を買い替えるケースもあるため、付帯費用の見込みも忘れずに予算に組み込んでおきましょう。

施工業者が信頼できるか見極める

値段だけで判断すると後悔する可能性がある

リフォームの成功を左右する最大の要素は「業者選び」です。値段だけで判断すると、仕上がりが雑だったり、保証がついていなかったりと、後々のトラブルにつながる恐れがあります。施工実績や口コミ、担当者の対応、アフターフォロー体制など、総合的に判断することが大切です。

無理な値引きを要求することは避ける

「とにかく安くしてほしい」と無理に値引きを要求すると、業者は工賃や材料費を削るしかなくなります。その結果、必要な工事が省略されたり、安価な資材が使われたりすることもあり、結局損をすることになりかねません。適正価格で信頼できる品質の工事を依頼することが、長い目で見れば最もコストパフォーマンスが高いのです。

施主支給は危険

施主自身が建材や設備を用意する「施主支給」は一見するとコスト削減につながりそうですが、施工ミスやサイズ違い、配送トラブルなどが起きると業者側の保証が適用されなくなるリスクがあります。特別な理由がない限りは、材料の調達も含めて業者に任せた方が無難です。

まとめ

リフォームやリノベーションは、人生の中でも大きな投資のひとつです。費用を抑えることは大切ですが、それ以上に「納得できる住まいを手に入れる」ことが最も重要です。
注意点を意識すれば、無駄な出費を減らしながら、機能性・快適性・安全性を兼ね備えた理想の住まいに近づけることができます。まずは目的を明確にし、信頼できるパートナーとともに、計画的で賢いリフォームを進めていきましょう。