家を建てるために空き地を購入するケースでは、家づくりを始める前に事前にやっておきたいことがあります。それが新しく建つ家の敷地となる土地の調査です。
購入した土地に家を新築する場合、家を解体して建て替える場合、どちらでも理想の家を建てたいのなら敷地調査は欠かせません。
測量を行って敷地にかかる法規制、さらに地盤の強度などをしっかりと調査しておきましょう。

敷地の現状を把握するための調査

せっかく購入した空き地の可能性を最大限に活かして家を建てるなら、まずは敷地の現状を把握するために調査しましょう。建築会社などに敷地調査を依頼すると、無料で実施してくれる場合も多くあります。

測量面積と登記簿上の面積に差がないか

測量を行って形状を正確に把握し、測量面積と登記簿上の面積が一致しているかを確認しましょう。
古い土地の場合、公簿面積は以前の測量技術によることが多いので正確でない場合もありますが、家を設計する場合は実測の面積に合わせて行うことが重要です。

道路や隣地との高低差はないか

また、道路や隣地との高低差なども把握しておきましょう。
高低差が大きい場合、斜面の土が崩れ落ちてしまうことを防ぐために擁壁という壁を作ることが必要になります。
既にこの壁が作られている場合には、強度や排水するための水抜き穴などがあるかを確認しましょう。
もし強度が不十分なら再度施工し直す必要も出てきます。

配管の有無や大きさの確認を

水道や下水道、ガス、電気の配管などがあるかについても調査しましょう。
水道の引き込み管の口径は、13mmから20mmに変更されていることが一般的です。
東京23区の場合、20mm以上なければ新たに水道を引き込むことはできません。
交換や新規の引き込み作業には工事費用も掛かりますが、前面道路が私道なら、私道の所有者に道路掘削工事の承諾を得ることが必要になるのでその点も踏まえておく必要があるでしょう。

敷地の地盤はしっかりしているか

根底部分の地盤が軟弱だと、家が傾いたり沈んだりしてしまうので、しっかりと調査してください。土地の成り立ちを調査し、丘陵地、台地などの地形で地盤の強度を推察します。
地盤の固い地域だとしても、宅地造成などで盛り土や切り土が混在している場合は、以前は畑や田んぼだったというケースもあります。
地表面の様子や水はけを調べ、周辺環境も見てみましょう。湿地が近くにあったり、道路かひび割れていたりなど、地盤が弱いと推察できる部分を細かく確認して行く必要があります。

基礎補強が必要な場合もある

地盤が軟弱だと判明した場合、基礎補強が必要です。
補強には、深基礎、表層改良、柱状改良、小口径鋼管杭などがありますが、どれも建物の重さを支持層に伝えて建物の沈下や傾きを防ぐ方法です。
ただし費用が掛かるので、家を建てる費用の予算に組み込んで考えていく事になります。後で後悔しないためにも、しっかりと調査を行うことを忘れない様にしましょう。