特に買い需要の低い土地や不動産では、買い手市場になってしまいがちです。そうなると、どうしても「不動産が売れない」という状況も起こりえます。そもそも買い主は物件を選べますが、売り主は売りたい物件を選べるわけではありませんから、当然ともいえるでしょう。とはいえ、不動産を売りたいと思うのなら何らかの対策を打つ必要があります。そこで今回は、その対策をご紹介しますので、参考にしてみてください。

・価格の見直し

売り手はできるだけ高く、買い手はできるだけ安くしたいというのが本音でしょう。購入時の価格から損をしないように売ろうと思うと、売り手もなかなか値下げできない事情もあります。しかし、少なくとも「適正価格」は意識しなければなりません。この場合、市場価格と比べることも必要ですが「自分が買い手だったらこの価格で買うか？」という観点から評価してみるのも大切です。売買なので、売り手が利益を得れば、買い手は出費が増えます。前述のように、売り手にとってはそうしたいところですが、お互いの妥協点を見つけるのも取引成立の秘訣なのです。売れ残って資産価値が低下していくくらいなら、ある程度のところで妥協して売ってしまう、いわば「売れただけラッキー」と考えるのもよいかもしれません。

・自分でも買い手を探してみる

ほとんどの場合、不動産業者に依頼してほぼお任せの状態になっていると推測されます。自分で買い手を探すことをしている方はあまりいないかもしれません。しかし、だれもやらないからこそ、思わぬ結果をもたらすこともあります。親戚、友人知人に住宅購入を検討している方がいれば、しつこくない程度に聞いてみるのも無駄にならないでしょうし、近隣に呼びかけるという手もあります。特に土地の買い手を捜しているとき、隣地の所有者なら購入するメリットはあるはずです。もともと知り合いであれば、譲歩や交渉もしやすいですし、トラブルになりにくいメリットもあるのではないでしょうか。ただ、不動産取引には宅建士の有資格者（登録者）による契約が不可欠ですから、間に不動産会社を立てる必要はあります。

・不動産会社の変更

あまりに問い合わせがなかったり、成果があがらない場合には、不動産会社との契約内容や契約そのものを再検討する必要があるかもしれません。不動産会社との媒介契約形態には「専属専任」「専任」「一般」の３種類があり、それぞれ果たすべき義務は異なります。定期的に報告が欲しい場合や、親身なアドバイスという観点で考えると、専属専任や専任媒介がよいでしょう。

・最後に

不動産が売れない原因はさまざまあります。問題を分析し、適切な対策を取るためにも、信頼できる不動産会社、担当者を探されることをオススメします。