あこがれのマイホームを手に入れるために住宅ローンを組む人がほとんどですが、借りすぎてしまう事は最も避けるべき事です。
年収や預貯金残高から見た場合にはある程度家計に余裕があったとしても、将来的に見た場合にはフリーキャッシュフローが確保できているかが重要になります。
例えばマイホーム購入までに住んでいた賃貸住宅の家賃と住宅ローン返済額がほぼ同じ額だったとしても、マイホーム購入資金として必要な頭金などを差し引いた残りの預貯金から固定資産税、修繕積立金、教育費さらに老後資金を支払うとなれば不足するケースもあるからです。

現在の収入だけで判断しないこと

マイホームを購入することを検討し始める年齢は30代くらいですが、将来的に年齢が上がれば収入も上昇する可能性が見込めます。この場合には少しずつフリーキャッシュフローを増やしていく方向で調整していけば良いでしょう。
一方で勤務先の経営が悪化している場合や、将来的に独立や転職を希望している場合など、雇用変化に応じて収入が下がる可能性もある場合には注意が必要です。
収入が減少するリスクについて十分に検討しておかなければ、住宅ローンを現在の状況で組んでしまう事で収入に見合わなくなり、借りすぎの状態に陥る可能性があります。

収支の変化に注意が必要

家族構成の変化やインフレなどで支出額が増える可能性があります。
既に子供が1人いて、もう1人は欲しいと考えている場合、仮に子供のための教育費の積立が月2
5,000円だった場合、児童手当から1万円支給されても15,000円の積立額が増えます。
インフレで物価が上昇した場合には、教育費はもちろん、家の修繕費用も増えます。建材や工賃は既に値上げ傾向にありますし、老後の資金も多く必要です。
物価が上昇して給料も上がれば良いですが、企業の収益状況や報酬の支払い方などから楽観的に上昇が期待できないケースは多々あると言えるでしょう。

マイホーム購入時に不足分を補う方法を検討する事

借りすぎたという状態に陥らないためにも、マイホーム購入時に将来的に予測される不足分をどの様に補うかを考えて行きましょう。
例えば親族からの資金援助などを受ける場合、贈与を受けるのか借り入れるのかによってその後の返済計画も異なって来ます。
贈与なら直系尊属から住宅購入資金の贈与を受ける時の特例が適用されれば、贈与税を軽減できます。
借り入れるのなら住宅ローンと併用して定期的に返済していく事になるでしょう。この場合、返済額を適切な額にしなければ住宅ローンの返済はできても今度は親族に対して返済できなくなります。

後で住宅ローンの借りすぎに気がついた場合には？

まずは生命保険など金融商品、そして携帯電話料金や車両費、電気や水道、そして小遣いなどもどのくらい削減できるか見直していく事が必要です。
毎月の固定費の削減は2～3万円くらいしか見込めない事が多いですが、継続して削減できる項目を探していき将来的に返済が滞る事のない様にする必要があるでしょう。
家計の収支の変動を確認する事は住宅ローンを借りなくても行うべき事です。節約も計画的に行いながら、住宅ローンの負担が大きくならない様にしていく事が必要です。